政府は「2050年に脱炭素化を目標」として掲げています。
これを実現するために、これからの住宅のあり方として「ZEH～ネット・ゼロ・エネルギーハウス」がスタンダードモデルとなりつつあります。
こちらでは「ZEH」の定義やメリット、補助金等を解説いたします。
「ZEH」とは、「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」の略で、住宅で使われるエネルギーの年間消費量が「ゼロ」になる住宅を指しています。
具体的には、住宅の断熱性や省エネ性を高め、太陽光発電などでエネルギーを作り出し、それを使うことで、エネルギー消費量が実質ゼロになる住宅です。
この様な取り組みは、2008年頃からアメリカで行われていました。
最近は日本でも注目され、2020年に新築した注文住宅の大半が「ZEH」を取り入れています。
「ZEH」は、エネルギーの消費量によって「Nearly ZEH」と「ZEH Oriented」そして「ZEH+」の3種類に分けられます。
こちらでは、それぞれの種類と特徴について解説します。
「ZEH」は、外皮などの高断熱性と太陽光発電などの省エネルギー設備を取り入れる事により、年間のエネルギー消費量がゼロまたは、マイナスになる住宅を指します。
「Nearly ZEH」は、主に、寒冷地や多雪地域を対象とした制度です。
断熱性と太陽光発電などの省エネルギー設備を取り入れる事により、年間のエネルギー消費量を75％以上100％未満に削減した住宅を指します。
「ZEH Oriented」は、主に太陽光発電などを設置できない都市部を対象とした制度です。
断熱性と省エネ性で、20%以上のエネルギー消費量を削減した住宅を指します。
この制度のポイントは、「ZEH」に向いてない土地で省エネ設備を設置してなくても、断熱性などの条件に適合すれば対象となる点です。
「ZEH+」は「ZEH」基準の中では最上ランクです。
断熱性と省エネ性による省エネルギー率が25%以上で、太陽光発電などの省エネ率が100%であることが条件です。
それにプラスして、外皮性能の強化や電気自動車の充電設備等の項目をクリアした住宅を指します。
「ZEH」は、国が推奨している制度のため、国から補助金を受けることができます。
「ZEH」の補助金額は、一戸につき「55万円」で「ZEH+」は一戸につき「100万円」となっています。
なお、補助金を受けるためには、登録されている設計＆建築業者である事が条件となっています。
また、申し込み期限やその他、細かいルールもありますので、詳しくはお問い合わせください。
※2021年度にZEHビルダーー登録及び室苫圏で販売実績のある19社をピックアップ。
ハウスオブザイヤー・イン・エナジーの受賞歴があり、価格表記が2022年5月現在表示されている3社を選出